【情報戦を代表する最強戦略兵器フェイクニュース】
深刻化する「deep fake」ビデオの脅威
斎藤 彰 （ジャーナリスト、元読売新聞アメリカ総局長）
2019年2月12日 http://wedge.ismedia.jp/articles/-/15330
（iStock.com/flySnow/Purestock）
AI技術の著しい進歩により、最近アメリカで本物そっくりの偽ビデオやオーディオが次々に登場、深刻な問題となりつつある。今後その精度がさらに一段と向上するにつれて、政治目的などに悪用され社会混乱の原因にもなりかねず、米議会でも被害を最小限に食い止めるための法案措置の動きまで出始めている。
問題となってきたAI技術は「ディープ・フェイク(deep fake)」と呼ばれ、AIが可能にした「ディープラーニング」と「フェイク」をミックスした新造語。真偽をただちにチェックし注意を喚起できる従来の「フェイク・ニュース」などとは異なり、本物との区別がほとんど不可能なほど巧妙に造られている点に特徴がある。
（BrianAJackson/Gettyimages）
その最たるものが、いわゆる「ディープ・フェイク」ビデオの存在だ。ある人物の顔の形、しわ、目鼻、まゆ、唇の動きなどをコンピューター・グラフィックで微細にわたるまでスキャン、そのデータを別の人物の顔にかぶせ、異なる部分を入念に修正した上で再現する。顔つき、表情のみならず、発声、発音もオーディオ・データのコンピューター分析によって細かく記録、それを唇の動きに合わせて再生させるため、素人目には容易に本人と間違いやすくなる。
その一例として、アメリカで大きな話題として取り上げられたのは、昨年4月公開された、オバマ大統領があたかも実際に演説しているかのように見せかけたビデオ作品だった。
新興ネット・メディアとして最近躍進著しい「BuzzFeed」がワシントン州立大学コンピューター・サイエンス技術チームの協力を得てハリウッドの映画製作会社と共同で作り上げたもので、とくにこの作品の中で“オバマ氏”がトランプ大統領のことを「とんでもない間抜け(complete dipshit)」とののしっている部分があり、またたくまにフェイスブックなどを通じて全米に画像が広がり話題騒然となった。
もちろん、現実に前大統領が現職大統領をこのような下品な言葉でけなすことなどありえず、これを製作、公表した「BuzzFeed」最高経営者も、作品が最初から贋作であることを断っているとした上で「今後、AI技術が超スピードで一層発達し、この種のdeep fake videoが出回ることによって社会混乱が起こりうることを警告したかった」と、その意図について語っている。
今後、こうした「ディープ・フェイク・ビデオ」が悪用されかねないケースとして米メディアで指摘されているのが、わいせつなポルノ・ビデオの主人公として本物に見せかけた有名人や特定の政治家などを登場させ、品位を貶める、敵対国の選挙に介入し“好ましからざる候補”の偽造演説ビデオを流布するなど、SNSを駆使したかく乱工作だ。さらには、最悪のシナリオの一例として、“トランプ大統領”が「中国を標的にした核ミサイル発射の最終決定を下した」とする「重要演説」動画をSNSで流すといったケースまで議論に上がっている。
すでに実際に、ハリウッド女優界を代表するグラマー美女として知られるスカーレット・ヨハンソンさんの顔がポルノ・ビデオのセックス・シーンの女性にはめこまれるといった被害が報告されているほか、ヨハンソンさん以外でも、本人のまったく知らないところで、別人が演じるわいせつビデオに登場させられていた何件もの類似ケースが出没しているという。
こうしたディープ・フェイク・ビデオの恐怖は、たんなるうわさや偽宣伝チラシ、各種アングラ情報紙(誌)などとは異なり、視覚と聴覚に訴えることによってバーチャル・リアリティの動画を受け手にアピール、信じ込ませることができるだけでなく、それを瞬時に時空を超えて世界中に拡散できる点にある。場合によっては近い将来、国と国の戦争を引き起こし、一方の国の戦況を有利な方向に誘導するといった要因にさえなりうる、と指摘する専門家もいる。
すでに実際に、ハリウッド女優界を代表するグラマー美女として知られるスカーレット・ヨハンソンさんの顔がポルノ・ビデオのセックス・シーンの女性にはめこまれるといった被害が報告されているほか、ヨハンソンさん以外でも、本人のまったく知らないところで、別人が演じるわいせつビデオに登場させられていた何件もの類似ケースが出没しているという。
こうしたディープ・フェイク・ビデオの恐怖は、たんなるうわさや偽宣伝チラシ、各種アングラ情報紙(誌)などとは異なり、視覚と聴覚に訴えることによってバーチャル・リアリティの動画を受け手にアピール、信じ込ませることができるだけでなく、それを瞬時に時空を超えて世界中に拡散できる点にある。場合によっては近い将来、国と国の戦争を引き起こし、一方の国の戦況を有利な方向に誘導するといった要因にさえなりうる、と指摘する専門家もいる。
このため米議会では、「オバマ演説」ビデオで物議をかもした昨年以来、その潜在的脅威と対策について真剣な議論が戦わされてきた。
最初に問題提起して注目を集めたのが、下院情報特別委員会のアダム・シフ議員ら3人の民主党有力議員だった。シフ議員らは昨年9月13日、本会議で、「ディープ・フェイク・ビデオは個人の信用を失墜させ、脅迫の材料として悪用されるだけでなく、(ロシアなど)外国敵対勢力が悪用し、わが国の国家安全保障上の脅威にもなりうる」と重大警告するとともに、ダニエル・コーツ国家情報長官に対し、とくに外国情報機関が展開しようとしている欺瞞工作の実態と対策について、調査報告の議会提出を求めた特別書簡を送ったことを明らかにした。
入手した書簡コピーによると、「ディープ・フェイク技術の恐るべき性能と迅速な進歩が今後わが国にもたらしうる甚大な影響にかんがみ、世界各国におけるその現状と将来的影響について把握しておく必要がある」と指摘、具体的に
1. 諸外国政府、その国家情報機関および工作員がディープ・フェイク技術を駆使してどのように具体的にわが国国家安全保障上の利益に影響をあたえうるかについての評価。
2. すでに現在にいたるまで、外国政府および工作員が実際にその技術をわが国に対してどのように行使したかの詳細記述。
3. わが政府あるいは民間企業がディープ・フェイク使用の早期発見または未然防止のために取りうる技術的対抗措置の説明。
4. ディープ・フェイクの脅威に対処するために今後、米国各情報機関が取り組むべき、予算措置も含めた努力目標に触れた議会宛て勧告―など7項目について言及した報告書を提出するよう求めた。
さらに今年に入り上院でも、マルコ・ルビオ議員(共和)ら情報特別委員会有力メンバーらも、この問題についてあいついで警告を発してきた。
ルビオ議員は先月、米議会のネット・メディア「The Hill」とのインタビューで「わが国の敵対国(複数)はすでにアメリカ国内に対立要因となるような材料をばらまくためにフェイク画像を使用し始めている。
選挙日に投票箱が盗まれようとしているシーンや、政治指導者が対立候補を卑猥な言葉で非難中傷する贋作ビデオが歯止めもなく流出するようなことになった場合のことを想定してみる必要がある」と語り、また同委員会副委員長のマーク・ワーナー議員(民主)も「ディープ・フェイク技術がすでに世の中に出回り始めた以上、今からその危険性を警告しても遅すぎるくらいだ。われわれはもはや防戦に回るしかない」と危機感を募らせた。
そして、本物と贋作の区別を明確化するための「IDコード」表示義務付けなどを織り込んだディープ・フェイク法案を近く上程する意向を示した。
ただ、その一方でディープ・フェイク技術は猛スピードで進歩を遂げており、ビデオのひとつひとつについて真贋の識別をすることはますます困難になりつつあるという。
特に今日、インターネット文化は世界中に拡散の一途をたどっており、たとえば、YouTubeには毎分400時間分の各種ビデオがアップされ、Twitter上では毎分35万回のツイートが掲載されているだけに、アメリカ1国だけでその全容を監視したり、規制したりすることは事実上、不可能に近い状態だ。
フェイク・コンテンツの急速な拡散の背景
この点に関連して、専門家の一人、ダートマス・カレッジ・コンピューター・サイエンス学部のハニー・ファリド教授は、「The Hill」とのインタビューで次のように総括している。
「フェイク・コンテンツの急速な拡散の背景には、それを可能とする多くの力が一気に集約され嵐を引き起こしたという側面がある。すなわち、われわれはすでに、偽情報を作り出す能力を手に入れ、それを容易に広範囲に拡散させ、その上に、ばらまかれた情報をためらいもなく鵜呑みにしてしまう公衆がもろ手を広げて待っている状況があるということだ。この世界的風潮にいかに歯止めをかけるかについては、政府や民間企業だけの責任ではなく、市民一人一人がオンライン情報を何であれ受け入れる愚かさ、騙されやすさから目覚める必要がある。すなわち、われわれ全員がディープ・フェイク現象の一部分を構成しているということだ」
欧米では古くから、「Seeing
is Believing(見ることは信じること=百聞は一見にしかず)」が格言のように伝えられてきた。その語源はラテン語「Videre est
Credere」に由来する。そして、今日のビデオVideoはまさにこの「Videre」から派生したものだ。
しかし、今後Videoが最新のAI技術の登場により、本物とは識別がつけにくいフェイクのまま世の中に出回ることになるとすれば……「Seeing is Believing」という言い伝え自体が、死語となる日もそう遠くないかもしれない。
こうした状況を踏まえ、米議会とくに民主党議員の間では早くも、来年11月の米大統領選への警戒感が強まりつつある。2016年米大統領選挙では、ロシア情報機関の巧妙な介入により、投票日直前になって民主党のヒラリー・クリントン候補にとって不利なメールやがSNSなどを通じ全米に流布され、それが結果的にトランプ氏当選につながったとされる。しかし、2020年選挙では、ロシアが最新のディープ・フェイク技術を駆使して再び介入してくることは必至とみられているからだ。
この点について、マーク・ワーナー議員は昨年12月初め、テキサス州オースチンで開催された安全保障問題特別セミナーで「ロシアは2020年米大統領選挙に向けて、従来の欺瞞情報活動と新たに登場してきたディープ・フェイク・ビデオを組み合わせた対米工作に乗り出すとみられる。場合によっては、投票日が近づくにつれて精巧につくられた偽ビデオをSNSを通じて次々に流し、選挙を混乱状態に追い込む可能性も否定できない」と警告している。
そしてやがて、こうしたディープ・フェイクの脅威が、日本など各国の政界や財界にも拡大しない保証はどこにもない。
ディープフェイク動画
【情報活用・ビッグデータTwitter編】
Twitterが収集したビッグデータ活用法
ゴン川野 （フリーランスライター）
2019年2月11日 http://wedge.ismedia.jp/articles/-/15164
青山学院大学シンギュラリティ研究所設立記念講演会の後期2回目に登壇するのTwitter Japan代表取締役 笹本裕氏である。1988年にリクルートに入社、MTVジャパン、マイクロソフトなどを経て2014年にTwitter Japan社長に就任した笹本氏がTwitterの生い立ち、現在と未来、そのデータがどのように活用されているかについて語った。
個人情報を収集しないTwitter
Twitter Japanの笹本です。まず、お話ししておきたいのはTwitterと他のSNSとの違いについてです。Twitterは匿名性が保たれユーザーの個人情報を収集していません。これが最大の特徴と言えます。ジャック・ドーシーを初めとした創業メンバーが表現の自由を担保しようという理念から生まれたことです。アメリカが世界中の通信データを傍受していることを暴露した元CIAのエドワード・スノーデン氏が、最もプライバシーが守られるSNSはTwitterであると度々、公言しています。
唐突ですが、この地図が何を示しているのか、皆さんお分かりになりますか？ 東京近郊の鉄道路線図のようにも見えますね。実はこれ白地図にTwitterの発信をプロットしたものなんです。朝の時間帯で、まさに中央線や山手線などの線路に沿って盛んにツイートされていることが分かります。これは日本独自の現象で、例えばロサンゼルスでは住宅街のマッピングになります。世界地図にマッピングすると大事件が発生した時は、そこが赤くなることが分かります。日本では年末年始に年賀のメッセージが大量にツイートされるため、アメリカのメンバーは休日返上で日本のサーバーが落ちないようにメンテしています。それほど日本では盛んにTwitterが使われています。
ダンパー数とTwitter
皆さんは、ダンバー数をご存じでしょうか？ 私は個人的に興味があるのですが、ダンバー数とは英国の文化人類学者ロビン・ダンバー教授が定義した数字です。簡単に言えば深く付き合えるのは150人が限界で、それを超えると不快に感じるという学説です。FacebookやTwitterでフォロアー数が150人を超えている方は沢山いると思いますが、150人を超えた辺りから関係値がすごく薄くなっていくことが分かっているそうです。
例えば中小企業で従業員が150人を超えてくると、その会社は中間層をしっかり育成しないと、それ以上の成長が望めないとか、戦隊を組むのも150規模が限界だと言われているとか、アメリカの企業では収容人数150人までのビルしか作らないなど、さまざまな所でダンバー数が使われています。我々もどうダンバー数を使えばTwitterが快適に活用できるかを日々、考えています。
Twitterの生い立ちと存在意義
ここからはTwitterが扱う言葉について考えていきたいと思います。まず、Twitterの歴史について簡単に触れたいと思います。ジャック・ドーシー、エヴァン・ウィリアムズ、ビズ・ストーンの3人が作ったのがTwitterです。
13年前に生まれたのTwitterですが、なぜ140文字という制限があったのでしょうか。これは当時、スマートフォンがなくガラケーの時代だったので、ツイートできる文字数が140文字だったからなのです。この制約を日本語に当てはめるとなかなか具合のいい長さという評価を得ましたが、英語だと140文字では足りないということになり、2017年に140文字は撤廃されました。しかし、日本とアジア圏では猛反対があり、制約を外すことにはなりませんでした。その代わり、ツイートをどんどんつなげていけるようにしています。そのぐらい、手軽にツイートできることを心掛けています。また昨今では簡単に動画が発信できるようにもなりました。
これはTwitterの原型をノートに描いたものです。真ん中にサーチボックスがあるシンプルなものです。ツイートではなく今のステータスを発信するためのUIですね。これが世界中で3億人、日本では4500万の月間アクティブユーザーがおりますが、人口比率で言えば世界で最も使われている国が日本なんです。
そもそもTwitterの存在意義とは何なのでしょうか？ 今、起きている現象を最も早く定義できるのがTwitterなんです。これが定義できるようになったのが3年前なんです。英語だと「What's Happening」です。アップルのジャンル分けの中でTwitterはニュースに定義付けられています。SNSではないんですね。例えば最近の出来事ではワールドカップですね、あらゆる人たちがさまざまな意見をつぶやいています。ある意味、Twitter上が世界最大のサッカースタジアムになったのではないかと思っています。実際には1150億のインプレッションがありました。皆さんの興味をひくイベントがあるとTwitterも盛り上がります。2019年のラグビーワールドカップ、天皇の退位、2020年の東京オリンピックなどに備えて、我々も準備を進めているところです。
私ではなく出来事を発信する
ワールドカップで言えば、86.3％の人々がTwitterで会話していました。InstagramやFacebook、YouTubeでなくTwitterが圧倒的に多かったのです。その理由を考えてみるとFacebookは友達同士のつながりなので、知らない者同士がサッカーの話題で、つながるにはTwitterしかないんですね。Twitterは若いユーザーが多いと思われていますが、ここ1〜2年で30代以上の方が増えて来て、平均すると30歳以上になると言われています。Instagramとの違いは、インスタは「私を見て」に対して、Twitterは「出来事を見て」と言われています。また、発信だけでなく、情報収集にもよく使われています。例えば通勤通学の電車の遅れをリアルタイムに知るですとか、街中で行列を見付けたら検索してみるとか。リアルタイムの情報を知る手段としても広く認知されています。
Twitterは匿名性が保たれ、飾らない本音が発信されるため情報としての精度が高く、検索性に優れています。実際にニールセンの調べでは、日本の10代の人たちの検索方法の1位がYahoo!で、2位がTwitterという結果が出ました。GoogleやYahoo!の検索エンジンは複数のサイトをクロールして検索するので、どうしても時間が掛かります。これに対してTwitterは発信された情報のみを検索すため素早く結果が表示されます。さらにリアルタイムの情報なので、今起きていること最も早く知ることができます。
ストックとフローから分析した過去・現在・未来
情報は大きく、StockとFlowに分かれると思います。皆さんも体感しているように新聞と書籍はストック型の情報だと言えます。それから、ラジオが生まれ、テレビが生まれてリアルタイムで分かる動画型のコンテンツなどのフロー型が生まれました。さらにWebサイトが登場して検索エンジンが利用されるようになりました。これはフロー型に見えますが、検索の過程を見ると比較的ストック型だと思われます。それがTwitterになるとストックとフローの両方の要素が含まれています。リアルタイムのツイートはフロー型ですが、13年間蓄積されたつぶやきはストック型の情報と言えます。
それではこの情報がビジネスにどう利用されているのか、複数の事例から見ていきたいと思います。まず、一番多いのは広告への利用ですね、それからマーケティング、ファイナンス、テロのリスクマネージメントにも使われています。実際にCNNが2011年1月25日の反政府デモから始まったアラブの春を事前に察知できたのも、Twitterのヒートマップを利用した結果なのです。当時、アラブにはCNNの特派員がいなかったのですが、ヒートマップの世界地図を見ているとエジプトが赤くなっていることで大量の書き込みがあることが分かり、現地に問い合わせた結果、デモが起き始めているという情報を得て、急遽、特派員を現地に送り込んだのです。このヒートマップは日本ではNHKで使われています。
ヒートマップはデータマイナーという会社が提供するサービスで、Twitter自身が情報を解析することは少なく、専門性のある企業とエコシステムパートナーになってもらうケースが多いです。日本ではNTTデータと提携しています。
経済産業省も注目するTwitterのデータ
Twitterのデータは経済産業省も注目しています。ツイートが経済指標の算出を可能しているのと考えているそうです。野村證券はAIを使ってツイートを分析して株価の上昇と下降の相関関係を調査しています。こうした試みは2017年以降にマネックス証券、SBI証券、カブドットコム証券、大和証券、岡三オンライン証券がおこなっています。例えば口座開設者に対して、話題の銘柄ランキングや株価上昇が見込める銘柄などを公開しています。
また観光スポットの解析にも利用されています。Twitterの書き込みから、北海道の地元の人も知らなかった和菓子の店が海外からの観光客に人気のスポットになっていることが分かるなどしています。また、「食事好き」という話題に絞ったクラスター分析にも使われ、その地域にあるグルメな観光スポットの改善点を探すためにも地方自治体によって活用されています。これは九州の事例だったと思いますが、データをクラスター化して、話題の量が多いか少ないか。ターゲットとした言葉の含まれる割合が小さいか大きいかによって、そのスポットの特性を解析して、今後、どうすべきかを検討しています。
マーケティングではどう活用されているかと言えば、例えばクリスマス。これはTwitterで年間最も盛り上がるイベントになっています。ツイートがスタートするのは9月から10月です。ツイートの数はまだ4〜5万と少ないですが、楽しいイベントとして取り上げられています。これが11月になると焦ってくる人が増えてきます。イルミネーションを一人で見ると寂しいとか、12月になると期待が膨らんできます。直前になると勝ち組と負け組に分かれて喜びと悲しみにわかれてきます。このデータから分かることは、クリスマス商戦は9月からスタートしているということ、また、間違ってもクリスマス直前にみんなで楽しみましょうという提案はやめましょうとか、そんな提案ができるわけです。
Twitterから見たシンギュラリティ
最後に、シンギュラリティということで、Twitterで発信されたシンギュラリティに関連付けされたキーワードをワードクラウドからご覧いただきます。財団、日本、未来、機械、AI、知能、社会などが最も関連性が高いことが分かります。ところが中には、騙す、備える、読むなど感情的な言葉も散見されます。まあ、一つの言葉だけでは判断できませんが、AIとかそういった言葉を考えるときに、同時に人々の感情も考える必要があるんだなと感じました。
Twitterは現在、アイスボンド社と協同で、筋肉が動かなくなる病気を発症した方のために眼の動きだけでツイートできる機能をテストしました。言葉だけななく、今後は映像だとか音だとか、様々な手法での発信ができるようにしていきたいと考えいます。皆さんも何か興味があることや、仕事や研究などをおこなうときに、ぜひTwitterのことを思い出して活用していただきたいと思います。
ツイッターの使い方
今や情報、ニュースはSNSから・・。水泳の池江選手の白血病報道。
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