母親を公開処刑したIS戦闘員 世界各地でテロ続発
米国は特殊部隊の暗殺作戦強化
佐々木伸 （星槎大学客員教授）
2016年01月13日（Wed） http://wedge.ismedia.jp/articles/-/5868
中東の石油大国、サウジアラビアとイランの対立が深刻化する中、世界各地で過激派組織「イスラム国」（IS）のテロが相次ぎ、組織の本部のあるシリア・ラッカでは戦闘員が母親を処刑するという残虐な事件も起きた。劣勢にある戦況をはね返すようなテロとその残虐ぶりに、欧米各国はさらに大きなテロが起きるのではないかと警戒を強めている。
IS領土、30％減少
一連のテロの嵐は、パリの風刺新聞社シャルリ・エブド襲撃事件から1周年に当たる7日から始まった。まずはパリ北部の警察署にナイフを持った男が侵入、「アラー・アクバル」（神は偉大ななり）と叫びながら警官を襲撃しようとしたが、逆に発砲されて死亡した。
男はモロッコ生まれの移民で、ISの旗やアラビア語の犯行声明を持っていた。現場は同新聞社や昨年11月のパリの同時多発テロの現場に近い繁華街の一角。テロへの厳戒態勢が続く中、警察署襲撃が起きた時はオランド大統領がパリ警視庁でテロで死亡した警官追悼の演説を行っていた。
フランスと地中海をはさんだ対岸の北アフリカ・リビアの西部ズリデンでも7日、警察官の訓練施設に自爆車が突っ込み少なくとも65人が死亡、ISが犯行声明を出した。さらに同じ日、米東部、ペンシルベニア州フィラデルフィアでも、男がパトカーに乗っていた警官に近づいて発砲、重傷を負わせた。男はISに忠誠を誓っていたことが判明した。続いてエジプトでも、8日には紅海のリゾート、ハルガダで、武装した2人組がホテルを襲撃、オーストリア人ら外国人3人が負傷。9日には今度はカイロ近郊のピラミッドで有名なガザで、警官2人が射殺され、ISが犯行声明を出した。イラクのバクダッドでも11日、ショッピングモールに自爆車が突っ込むなど全土でテロが起き、約50人が死亡した。そして12日には、トルコ最大の都市イスタンブールの旧市街地で爆弾が爆発、10人が死亡した。ISの自爆テロと見られている。トルコでは、昨年10月、首都アンカラで100人が死亡するISによるテロ事件が起きている。
「呼応テロ」の色彩が濃厚
11日バクダッドで起きたテロ現場
こうしたテロはほとんどがISの直接的な命令に基づいたものというよりも、ISのテロの呼び掛けに応じたローン・ウルフ（一匹狼）や分派組織による「呼応テロ」の色彩が濃厚だ。しかしテロが激化する背景には、ISが戦場で劣勢になり、それをテロではね返そうという意思があるのは明らかだろう。
有志連合の報道官は、ISは昨年1年間で「イラクでは40％、シリアでは20％、全体で30％領土を失った」としており、イラクの戦略都市ラマディを含め各地で後退を余儀なくされている。
こうした劣勢に挑むかのように、ラッカでは20代の戦闘員が自分の母親を公開処刑するという残虐な事件も起きている。ロンドンのシリア人権監視団によると、処刑があったのは8日。ラッカの中心部の郵便局前で、数百人が見守る中、この40代の母親が処刑された。母親はこの郵便局に勤めていたという。母親はこの戦闘員に「一緒に逃げよう。このままでは有志国に全員が殺されてしまう」と持ちかけたところ、戦闘員がこのことを指導部に報告し、公開処刑となった。
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/5868?page=2
イラク戦争時の再現
ISは11月のパリ同時テロ事件後、米、英、仏軍、並びにロシア軍が空爆を強化したため大規模な攻勢に出ることはできなくなり、地下壕に隠れたり、ラッカなどの都市部の住宅に移動して住民を盾にして立てこもることが多くなった。しかしこのところ、イラク北西部の同国第2の水力発電所のあるハディサを包囲し、連日攻撃を仕掛けるなど余力の残っているところを見せている。
こうした中、オバマ政権は昨年末からイラクとシリアで特殊部隊によるIS幹部の暗殺・拉致作戦の強化に乗り出した。特殊部隊は現在、シリアに反体制派の支援や偵察などのために約50人が駐留。イラクでも第1陣として200人が投入され始めているが、その任務は「価値の高い個人や標的を狙う」（国防総省当局者）というものだ。
米軍のイラク占領中の2007年当時、米軍と激戦を展開したアルカイダ系テロ組織を壊滅するため、特殊部隊が急襲を繰り広げた作戦と同じようなことが想定されているようだ。米軍がこうした作戦に期待しているのは、昨年5月16日の「デルタ・フォース」によるシリア東部のIS幹部アブ・サヤフへの襲撃。同幹部はISの秘密資金を仕切っていた経理マンでこの襲撃で殺害された。しかし襲撃の際に押収したパソコンや携帯電話などからISに関する貴重な情報が多数入手され、米側にとって大きな収穫となった。しかし一方で、10月のイラク北部のクルド人捕虜救出作戦では、特殊部隊の１人が戦死しており、リスクも高い。特殊部隊の投入はオバマ政権にとっては両刃の剣ともなる懸念もある。
《維新嵐こう思う》
アメリカをはじめとする有志連合と米特殊部隊による要人急襲、拉致による攻撃により、ISはイラクやシリアからしめだされ、拠点を移しつつあるとみていいのか？元来装備や戦闘員の数において正規軍に対して劣勢にあるわけですから、テロやゲリラ戦の戦術をとるのでしょうが、有志連合による正規戦による戦術が効果的にはたらいていることは間違いないようです。ただIS本体を助けるためなのか、呼応する各地のテロリストが破壊の狼煙をあげはじめたことは、かえって「テロの恐怖を拡散」することになっている点は油断できません。社会インフラを混乱させるためのテロリズムは、おこるかおこらないかということより、テロをさせないためにどういう措置をとっているか、が問われなければ意味がないといえるでしょう。テロを想定してスキのないインフラ構築をしていく時代かと思います。
インドネシア・ジャカルタで連続爆発・複数死傷と
2016年01月14日（Thu） BBC News http://wedge.ismedia.jp/articles/-/5891
インドネシアの首都ジャカルタで2016年1月14日、連続した爆発の後に銃撃が相次ぎ、少なくとも6人が死亡したとされている。現地情報によると、大統領府や国連事務所などに近いサリナ・ショッピングモールの外をはじめ、複数カ所で爆発が起きたという。犯行声明は出ていない。
調べによると、連続攻撃は少なくとも十数人の犯行とみられる。狙撃チームを含む警官数百人が現場の往来で、車両を盾にしながら容疑者たちと銃撃戦を展開した。
警察によると、少なくとも容疑者4人が死亡。国家警察のチャルリヤン報道官は、複数の市民や警官が死亡したと話した。
現場からの映像には、道路に複数の人が倒れているほか、重傷者が搬送される様子が映っている。
ウィドド大統領は市民に平静を保つよう呼びかけつつも、攻撃を「テロ行為」と呼び、「犠牲者のために悲しむと同時に、治安と平和を見出し、人々の間に恐怖を広めたこの行為を強く非難する」と声明を出した。
インドネシアは過去にイスラム過激主義の武装勢力による攻撃を経験しており、年末年始にかけていわゆる「イスラム国」（IS）から攻撃を予告され厳重警戒態勢を敷いていた。
「発砲が続いている」
現場近くにいた国連職員、ジェレミー・ダグラスさんはBBCに、国連事務所近くでも爆発があったと話した。
近くにいたダグラスさんは爆発音を聞き建物内に避難した。「すると3回目の爆発音が聞こえた。10階にある事務所にたどりつくと、4回目、5回目、6回目の爆発が聞こえた。通りでは発砲が続いている」。
ロイター通信のカメラマンは、爆発現場のひとつはスターバックスの店舗で、窓が内側から吹き飛ばされていたという。また警察は建物の屋上にいる男に銃を向けている様子という。
目撃者たちによると、少なくとも犯人3人がスターバックスに入り、爆弾を爆発させてから銃撃を開始したという。近くには大使館がいくつかある。
ジャカルタでの大規模攻撃は2009年のマリオット・ホテルとリッツ・ホテルでの爆弾攻撃以来。
BBCのカリシュマ・バスワニ記者は、ジャカルタ警察はかねてから攻撃の恐れがあると警告していたが、今回の攻撃はこれまでとは様子が違っていると話している。
（英語記事 Jakarta blasts: Explosions and gunfire in Indonesian capital）
ジャカルタ中心部でテロ 邦人社会に衝撃、ISが犯行声明
佐々木伸 （星槎大学客員教授）
2016年01月15日（Fri） http://wedge.ismedia.jp/articles/-/5892
いつか来ると恐れていた懸念が現実になった。最大のイスラム教国である東南アジアのインドネシア・ジャカルタ中心部で白昼、爆弾と銃撃によるテロ事件が発生、カナダ人ら民間人2人と犯人グループの5人が死亡した。過激派組織「イスラム国」（IS）が犯行声明を出した。インドネシアの1万8000人の邦人社会に衝撃が広がっている。
11月末にテロ情報
テロ現場となったスターバックス（Getty Images）
警察当局の発表などによると、事件は14日午前10時半頃、市中心部で起きた。銃の乱射や手投げ弾、自爆テロによる3件の襲撃が相次いで起こり、コーヒーチェーンの「スターバックス」と、通りを挟んだ交通警察の詰め所が標的となり、犯人側と警察との間で銃撃戦が展開された。犯人グループは5人が死んだが、2人はバイクで逃走したという。
「スターバックス」のビルには日本人会の事務所があり、日本の書籍の図書館もあり、訪れる在留邦人が多い。また近くには日本大使館や日系企業のオフィスが多数あり、日本人が巻き込まれても不思議ではない状況だった。ジャカルタの日本人学校は15日は休校になった。
事件後、ISが「インドネシアのISの戦士が十字軍の集まる場所を標的にした」との犯行声明を出した。IS系のツイッター上のニュース・チャンネル「アマク」も「ISの戦闘員が外国人と治安部隊を狙った攻撃を実行した」と発表した。
事件後に会見した国家警察のカルナビアン将軍によると、犯行グループはシリアのラッカのIS指導部とつながりがあり、「バハルン・ナイム」というインドネシア人戦闘員が犯行を指令した、という。この男は2012年に西ジャワ州で武器などを違法所持した容疑で有罪判決を受けている。同将軍によると、男はIS傘下の東南アジアの軍事組織「カティバ・ヌサンタラ」の指導者。同組織はインドネシア、マレーシア、フィリピン、タイを含む東南アジアで作戦を拡大しているという。
今回の事件は少なくとも7人以上がテロ作戦に加わっており、周到に準備された大掛かりな犯行と言える。昨年11月にパリで起きた同時多発テロと同様、シリアのIS本部で計画され、それに基づいて現地ジャカルタで具体的な標的の設定や武器・爆薬の入手、作戦の手順などが決められたようだ。
インドネシア治安当局は昨年11月後半、「同国でコンサート（テロ）が開かれるだろう」というISの情報を入手して掃討作戦を展開、過激派約10人を拘束した。その後も米国やオーストラリアなどからテロ情報が寄せられ、当局は15万人を動員して警戒を強めていたが、今回のテロを防ぐことができなかった。
「序章にすぎない」
インドネシアでは2002年、有名なリゾート地バリ島で過激派組織「ジェマ・イスラミア（JI）」による爆弾テロで202人が死亡、09年にもジャカルタで米国系のマリオットなど高級ホテル2カ所で爆弾テロが発生した。その後は米国の支援を受けた治安部隊の過激派掃討作戦により、JIは弱体化、大きなテロは起きていなかった。
しかしISが台頭するにつれてインドネシアからシリアのISに合流する若者が増加、約700人がシリアに渡って実戦に参加し、一部は過激思想を身に付けて既に帰国しているとされる。JIの創設者である収監中のアブ・バカル・バシルも獄中からISに忠誠を誓うよう呼びかけを行っているが、国内の潜在的なIS支持者は2000人前後いると見られている。ジャカルタのテロがISの指示に基づく犯行とすれば、ISがパリの事件を契機に世界各地でのテロ作戦に乗り出したことを意味する。アジアではこれまで、パキスタンやバングラディシュでISのテロが発生していたものの、東南アジアでは本格的なISのテロはなかった。
しかし今回、ISのテロがインドネシアに波及してきたことに同地域の各国の治安当局者は「ジャカルタのテロは序章にすぎない」（テロ専門家）と懸念を強めている。今後、マレーシアなどにもドミノのようにテロが広がる恐れがあるというのだ。ISはシリアやイラクでの戦況が劣勢になればなるほど、自分たちの力が残っていることを誇示するため海外でテロを起こす危険性が増す。それも警戒が厳重ではないソフト・ターゲットが狙われる公算が強い。私たちもテロとの戦いを身近なものとして防衛する時がやってきたようだ。
《維新嵐こう思う》
インドネシアはイスラム教シーア派の国ですが、アジアではISのテロ初めてというより、やはりテロリズムが拡散してしまった、ということの方が事態を深刻化してしまっています。アジア各国もイスラム系のテロへの警戒を厳重にしていくでしょうが、庶民レベルでは、海外旅行だけではなく日常生活の上でも、人の集まる公共の空間ではテロの脅威が発生しやすいことを意識することが自己防衛のはじめの一歩といえるかもしれません。
ゲリラ戦を決意したIS、後釜を狙うロシ
ア、トルコ、イラン
ゲリラ戦を決意したIS、後釜を狙うロシ
ア、トルコ、イラン
2017年6月17日http://wedge.ismedia.jp/articles/-/9900
過激派組織「イスラム国」(IS)は首都としていたシリア・ラッカから多数の幹部と戦闘員をイラク国境に近い東部に脱出させ、最終決戦の地を移そうとしていることが鮮明になってきた。ロシア軍の空爆で指導者のバグダディが死亡したとの情報が飛び交う中、大詰めのIS壊滅作戦は新たに複雑な様相を呈している。
ゲリラ戦に活路
モスルのISに向けて発射される対戦車砲 (Photo by Carl Court/Getty Images)
IS壊滅作戦は現在、最終段階に入ったイラクのモスルと、6月6日に突入が開始されたラッカ、という2つのIS拠点で進められている。ラッカの奪還は米主導の有志連合軍の空爆支援の下、クルド人とアラブ人の混成部隊「シリア民主軍」(SDF)によって行われている。
米軍は作戦の開始に当たって「長く、厳しい戦い」としていたが、SDFはラッカの北部、東部、西部から侵攻し、地雷原を突破するなど予想を上回る速度で市の中心に迫っているようだ。
市内では水の供給や電気が途絶え、市内への食料運搬手段だったユーフラテス川のフェリーが攻撃されたため、食料の供給がストップ。ISの“人間の盾”となっている約20万人の住民は厳しい生活に追い込まれている。
こうした中、ロシア国防省は5月28日のラッカ南郊での空爆で、バグダディが死亡した情報があると発表。ISの幹部30人と戦闘員300人を殺害したことを明らかにした。バグダディについては、これまでに何度か死亡説が流れたことがあり、その真偽は不明だ。バグダディが実際に死亡していれば、組織壊滅の瀬戸際にあるISにとっては計り知れない打撃となる。
だが、ISはラッカに立てこもって座して死を待つより、勢力を分散して生き残りを図る戦略に転換したことが濃厚だ。住民の話として伝えられるところによると、SDFの突入作戦が開始される数週間前から、多数の戦闘員が家族とともにラッカからの退去を開始、武器・弾薬、発電機、通信機器も運びだされた、という。
退去先はラッカ南東、デイル・アルゾウル県のユーフラテス川沿いのデイル・アルゾウルやマヤディーンと見られている。デイル・アルゾウルはシリア軍の支配地域だが、すでにISの包囲下に置かれている。
情勢に通じるベイルート筋は「ISはラッカで袋小路に追い詰められるのを嫌って最終決戦の地をラッカからデイル・アルゾウル県に移した。首都から分散して生き残り、ゲリラ戦に活路を見出そうとしているのではないか」と分析している。
もう一方のイラクのモスルでは、ISはイラク軍によって市西部の旧市街地の2キロ四方に追い込まれ、数百人の戦闘員が最後の抵抗を続けている。制圧は時間の問題と見られていたが、6月14日には自爆部隊約50人がイラク軍の背後から襲いかかるなど反撃、政府軍に多数の死傷者が出た。モスルの完全制圧には、なお1カ月程度の時間がかかりそう。
ポストISの覇権争い
シリアのデイル・アルゾウル県が次の戦闘の中心地として浮上する中、IS以後のシリアの支配をめぐる覇権争いも一気に激化してきた。中部方面から東方の同県に迫っているのは、シリア政府軍とイラン配下の武装組織ヒズボラやシーア派の民兵軍団だ。一方、南部から同県に進撃しているのが米支援の反体制派だ。
シリア政府軍とイラン支援の武装勢力はロシア、イラン、トルコの3カ国調停によるシリア内戦の停戦合意の結果、余裕が生まれ、これまで内戦に投入していた部隊や予算を東部のデイル・アルゾウル県に回せるようになった。
しかし、東部に軍事勢力が集中すれば、緊張も高まる。米軍はイラクとの国境沿いのタンフに特殊部隊の基地を置いているが、シリア政府軍が肉薄してきたとして今月6日、シリア軍を空爆した。米軍は5月にもシリア政府軍を攻撃しており、これまでISを主に標的にしてきた米国がシリアの将来に焦点を移し始めた徴候と見られている。
特に米国はイランの動きに神経を尖らしている。同県はバクダッドとダマスカスを結ぶハイウェイが通る交通の要衝でもある。イランはイラク、シリア、レバノンという“シーア派三日月ベルト”の確保を戦略の柱に据えており、そのためにも同県の支配を不可欠だと見ている。
逆に米国にとっては、この戦略を阻止することがイランの影響力拡大を封じ込める上で、極めて重要だ。しかし双方が突っ張り合えば、米軍が今後、イラン支援の民兵軍団やシリアに派遣されている革命防衛隊とすら衝突する懸念も出てくる。その時、イランとともにアサド政権を支えるロシアが米国と対決するリスクを冒してまでイランを支援するのか、どうか。大きな焦点だ。
さらに忘れてはならないのは、クルド人の勢力拡大を食い止めるためにシリアに軍事介入している地域大国トルコの動向だ。トルコは同国の「警護官逮捕状問題」で米国を強く非難するなど対米関係を悪化させており、ロシアへの接近を一段と強め、シリアに半恒久的に居座るかもしれない。
かつて中央アジアの覇権をめぐって展開したグレート・ゲームが舞台をシリアに移し、ポストISに向かって再び展開しようとしている。
0 件のコメント:
コメントを投稿